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フィンランドの厳冬、ビットコイン採掘の熱で暖取る

フィンランドの厳冬、ビットコイン採掘の熱で暖取る

2026.11.09
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フィンランドの家庭が水冷式マイニングマシンボイラーを導入して従来の燃料暖房に代え、マイニング収益で電気代を相殺することで「無料の暖房」を実現しているが、投資回収期間はコイン価格と2028年のハルバビングリスクに大きく依存している。

執筆:Shaurya Malwa、CoinDesk

翻訳:Chopper、Foresight News

フィンランドのノキアという町の180平方メートルの一軒家は、地域熱供給を完全に停止し、現在完全にビットコインマイニングマシンで暖を取っている。

この装置がSunBitが開発した「ビットコインボイラー」である。マイニングマシンは消費した電力1kWhのエネルギーのほぼ全てを熱に変換する。生成された熱は水に蓄えられ、水温は最大60度まで上昇し、その後ラジエーターや床暖房配管を通して家じゅうに循環する。石油やガス式ボイラーと同じ仕組みでありながら、機器が稼働し続けることで同時にビットコインの採掘も継続的に行うのだ。

つまり、採掘によるビットコイン収入が電気代を上回れば、住人は暖房のための追加燃料費を負担せずに済むことになる。だが、このシステムの設置コストは2万米ドルを超えるうえ、黒字化するか否かはビットコイン価格、電気料金、それにネットワーク全体のハッシュレート競争の難度に左右される。

SunBit創設者のスミ氏は次のように述べている。「暖房機能自体は市況に影響されない。変動するのは元本回収までの期間だけだ。」

このビジネスモデルには回避不能な時間軸が存在する。ビットコインは2028年春に次回の減半を迎えると予測されており、ブロック報酬が純粋に半減する。多くの住人がまだ設備投資の回収前に減半が発生すれば、「マイニング暖房」という商業モデルは直撃を受けることになる。

SunBitは2025年に最初の量産型ビットコインボイラーの出荷を開始しており、現在までに合計30系統のシステムが稼働中であると、CEOのエルメリ・スミ氏がCoinDeskのインタビューで明らかにした。海外向けに1基を除く全機がフィンランド国内に設置され、既存の都市ガス、灯油、薪ストーブ、および地域熱供給網の利用代替や低減にすで活用されている。

2025年にはオランダのレイクムにおいて初の海外プロジェクトを実施し、マイニングマシンを用いてガス暖房を代替した。またフィンランド南東沿岸に位置し、人口約5万人の港湾都市コトカでは、200平方メートルの一軒家がマイニングマシンと既存の灯油ボイラーを併用するハイブリッド暖房システムを導入している。

図:フィンランドの一軒家に設置されたSunBit機器

フィンランド第3の都市タンペレにある歴史的建物では、マイニングマシンが薪ストーブに代わり、容量1500リットルの水槽を50~60℃に維持している。またヴィーペーリにある面積3000平方メートルの工場では同種の暖房システムが稼働しており、空気源ヒートポンプを搭載するとともに、30kWの太陽光発電アレイから発生する余剰電力も吸収している。

フィンランドはマイニング排熱を活用した暖房の実験场的役割を果たしている。地元企業MARAもマイニングラックの廃熱を集めて都市部熱供給パイプラインに接続し、地域住民の暖房に充当している。

SunBitのアプローチは一般消費者層を強く意識しており、家主がマイニングマシンを購入して既存ボイラーのスペースに置き換える。設備所有権は住人に帰属し、電気代は各自負担、採掘されたビットコインも全額住人が保有できる。マイニングマシンは騒音が大きいため、通常は地下階または独立した防音部屋へ設置される。

マイニングマシン一台あたりの収益計算

ノキアの事例を例にとれば、核心となるのは単純な収支計算だ。マイニング収入によって電気代をカバーできるかどうか。

SunBitの試算モデルでは、Bitmain製の水冷マイニングマシンAntminer S21 XP Hydroを採用している。ハッシュレートは495TH/sで、サードパーティファームウェアBraiins OSを搭載。設備は24時間連続運転し、消費電力は約5.3kW、年間使用量は約46,400kWhとなる。電気料金が1kWhあたり11セントと仮定すると、年間電気代は約5,200ドルになる。

ビットコイン価格を8万2,000米ドル、ネットワーク全体のハッシュレートを1,040EH/sと仮定した場合、この条件下で一台のマシンは年間約1/12枚のBTCを採掘できる。SunBitが徴収する10%のサービス手数料を差し引くと、家主の実質受け取り分は約6,100ドル相当のBTCとなる。さらにマイニングプール側で別途0.5%の手数料が課せられる。

サービス手数料は任意選択であり、7×24時間体制のリモートモニタリング、フィンランドの浮動電力料金に連動した自動最適化アルゴリズム、専用スマホアプリが含まれる。将来的には電力需給調整機能も追加される予定。本サービスを契約しない場合、家主はフルの1/12枚のBTCを獲得でき、年間での価値は約6,800ドルとなる。

有料サービスを選択した場合、電気代を差し引いても約900ドルの利益が残算し、付属する暖房費用は事実上無料となる。ただし、一般家庭ではマイニングマシンが生成する全熱量を完全に消費しきれないことに注意が必要だ。

スミ氏はCoinDeskに対し、「現時点では、マイニングに1kWh消費して得られる収益が電気料金よりわずかに高いため、熱は実質的に無料の副産物です」と語った。記事掲載時のBTC価格は約8万1,500ドルだった。SunBitにおける損益分岐点(サービス手数料控除後にマイニング収益が電気代と完全に一致する値)は約7万ドル程度と推算される。この数字には設備調達コストは含まれておらず、ネットワーク全体ハッシュレートを不変と仮定している点が前提だ。今後より多くのマイニングマシンが稼働すれば、単体マシンの収益性は低下していく。

スミ氏は初期顧客のマイニングプール管理画面のスクリーンショットを提供した。その顧客はハッシュレート358TH/sの水冷マシンS21+ Hydroを購入しており、過去1年間で0.039枚のBTCを採掘し、当時の相場で約3,160ドル相当の価値があったという。この設備は年間約2,000リットルの暖房用軽油に相当する効果を発揮する。SunBitが参照可能な情報は初期パイロットユーザーのものに限られており、以降の利用者は独立したプライベートマイニングプールアカウントを使用するため、プラットフォーム側では個別データを把握できない。

灯油ボイラーよりも魅力的だが、ヒートポンプには敵わない

SunBitは記者に対して比較計算を示した。一戸建住宅が年間2,300リットルの暖房用軽油を消費し、単価が約2.19米ドル/Lの場合、年間の燃料費は約5,000ドルになる。

マイニングマシン暖房に切り替えれば、理論的にはこの燃料費を節約できる。モデル試算によると、電気代を差し引いても年間約920ドルの黒字が見込める。一式設置の見積額は約2万200ドル(追加オプション含まず)。保守費やローン利息を考慮しなければ、設備投資回収期間は約3年半となる。極寒時でも既存の灯油ボイラーを予備として温存できる。

ただし一つ課題がある。発生した熱量の半数以上が住宅内で消費されないこと。本体セットの外付けドライクーラー(ファン付き放熱ユニット)により余剰熱は屋外に直接排熱されるため、夏季に特に顕著となる(フィンランド南部の夏季は5月末〜9月中旬)。フィンランドの暖房シーズンは長く、南西部では冬季が約100日間、ラップランド地方では最大200日に及ぶ。

真の競合候補は空気源ヒートポンプである。ヒートポンプは1kWhの電力消費で空気や地中から熱を汲み上げ、2.5〜3kWh分の熱エネルギーを生成できるが、マイニングマシンは1kWh消費に対して1kWh分の熱しか生み出せない。

例えば、住宅の年間必要熱量を25,000kWhと想定する。SunBitの試算によれば、空気源ヒートポンプを年間運転させるコストは約1,100ドル、都市熱供給網は約3,170ドルとなる。もしマイニングマシンを通年で連続運転させるのではなく、25,000kWhの暖房需要を満たす分のみ稼働させた場合、マイニング収益から電気代を差し引いても490ドルの追加利益を見込める。

どちらを選択するかは明確である。ヒートポンプは電力消費が少なく、暖房効率が非常に高い。一方マイニングマシンは電力消費が多いため、採掘収益によって電気代を相殺する形となる。マシンの優位性は暖房効率そのものではなく、純粋に採掘利益に起因するものである。

スミ氏は「厳冬の季節においてはマイニングマシンの方が有利性を発揮します」と説明する。「マイニングマシンの発熱性能は屋外気温の影響を受けません。空気源ヒートポンプは氷点下25度の超低気温差では効率が大いに落ち込みますが、マシンは異なるのです。年間365日通じて、投入した電力量の全てが安定して最高60℃の熱エネルギーに変換されます。」ただしマイニングマシンの運用収益はBTC市況やネットワーク全体採掘難度と強く紐付いており、ヒートポンプは通貨価格の変動を一切受けない。一式設置コストの範囲は2万400〜3万1,400ドル、回収期間は約3〜6年と予測される。

2028年の減半が最大のリスク

現在設置を依頼する顧客は、設備投資回収前に2028年のBTC減半サイクルに直面する可能性が極めて高い。ブロック報酬は1ブロック当たり3.125枚のBTCから1.5625枚に半減する。

SunBitが提供する収益計算ツールは減半の影響を一切反映しておらず、現在のマイニング収益に基づいて回収期間のみを試算する。BTC価格が10万米ドルになろうと2万米ドルになろうと、同社は確定収益を保証する立場ではない。

スミ氏は「BTC価格やハッシュレートの将来動向を予測するつもりはありません。減半の歴史的事実をすべての顧客に明確に説明し、過去に減半が収益にどれほどの影響をもたらしたかを丁寧に伝えたい」と述べている。

従来通り試算条件が変わらない場合、減半実施後は1kWh消費ごとのマイニング収益が13セントから7セントに下落し、電気料金11セントを下回る。そうなれば暖房費用は自腹となり、1kWhあたりの熱コストは約4セントとなり、同等効率の空気源ヒートポンプの運転コストに近い水準に達する。

今年冬に設置工事を行った住宅は、現在の採算割れしていない高収益状態を楽しめる期間があと約18ヶ月ほど残っている。この計算式から逆算すると、2028年の減半以降も「無料暖房」を継続実現するには、BTC価格が約13万1,000米ドルまで上昇しなければならない。

こうしてフィンランド各地の数十棟の一軒家にとって、特異な暖房方針が誕生した。それはビットコイン価格の上昇トレンドに一直線に賭けるということだ。