TechFlow Logo
ログイン/ 登録
ETHガス
Gwei
恐怖
gas
Pearl がビットコインのハッシュパワーでAI推論を実行し、マイナーの収益が倍増するという物語は、あくまで序章にすぎない。

Pearl がビットコインのハッシュパワーでAI推論を実行し、マイナーの収益が倍増するという物語は、あくまで序章にすぎない。

2026.10.13
共有先
Pearlはコンピューティングパワーの有効化を進めており、AIの成長と最終的な普及を考慮すれば、そのターゲット市場は極めて魅力的である。

著者:Castle Labs

翻訳:TechFlow

TechFlow解説:AIによる計算力への渇望は、ビットコインマイナーを厳しい選択の分岐点に立たせている。手中の電力とデータセンターは価値を増す一方で、マイニング自体が生成するハッシュ値には実用的な用途がない。Pearlはこの二つを一体化させ、マイナーがネットワークの維持を保ちながらAI推論演算も実行できるようにするものだ。このナラティブは既にトークン価格で3倍以上の高騰を示したが、実際に利用需要がこれについていけるかどうかが、本作が「AI業界が不足している最後のピース」たり得るかを決める真の鍵となる。

人工知能は基幹技術である。その利用規模が拡大するにつれ、計算スループットに対する需要も急激に高まっている。

このスループットを提供するために、AI企業はGPUとエネルギーを必要とする。しかし資金豊富な企業でさえ、GPU供給の制約や電力の不足により、十分なリソースを確保できない場合がある。

一般的な解決策としてインフラのレンタルがある。

過去数年間でビットコインマイナーは産業レベルのマイニングインフラを整備し、最も重要な資源である電力アクセス権を確保してきた。AI計算力の需要が増加するにつれ、この優位性は市場において再度評価されつつある。これらのマシンはASICを搭載しておりAI計算に直接使用することはできないが、マイナーは施設と電力をAIクライアントにレンタルできる。

これにより、マイナーは電力をAI関連計算に充てることで、より持続可能な収益源を獲得する可能性がある。鉱商企業の収益構造はすでにこの変化を反映しており、上場した11社の中でAIおよびHPC(ハイパフォーマンスコンピューティング)収入が総収入に占める割合は、2025年第1四半期の2%から2026年第2四半期には22%へと増加した。

その結果、ビットコインのハッシュレートはAI推論からのより大きな競合に直面する可能性が高い。

AIとマイナーインフラの関係が日増しに緊密になっている様子を観察する別の視点として、BTCがどのように採掘されているかに注目できる。プルーフ・オブ・ワーク(PoW)メカニズムの下では、マイナーは膨大な計算力を配備してビットコインネットワークの保護とトランザクション検証を行う。このプロセスには暗号ハッシュ値の継続的な計算が必要であり、一度計算が終わればそれらのハッシュ値には何の価値もなくなる。採掘されたBTCの価値が計算コストとインフラコストを上回るとき初めて、採掘は経済的に成立するのだ。

ではなぜ両立させられないのか?

計算機はAI推論を実行しながら、ネットワークの保護と資産の採掘を引き続き行うことができる。このようなアプローチは「有用な仕事量証明(Proof-of-Useful Work、PoUW)」と呼ばれている。次回セクションで詳細に議論するPearlネットワークは、AI採用とブロックチェーンの交差点に焦点を当てている。

Pearlネットワークとは?

Pearlは今年の4月にローンチしたレイヤー1(L1)ブロックチェーンで、コードベースはビットコインからフォークしているが、SHA-256ハッシュ計算が行列乗算(matmul)に置き換えられている。これはGPUがAI推論を実行する際に走る処理の一種だ。

まさにこれがPearlが行っていることで、ビットコインのプルーフ・オブ・ワークをAIにとって有用な計算(PoUW)に変換するものだ。

AI推論をマイニングに統合するため、Pearlはシステムを設計し、ビットコイン標準のSHA-256ハッシュ検証の代わりに行列乗算の検証を用いている。

行列乗算はAIモデルの学習や推論実行における核心処理であり、かつ多大な計算力を必要とする。

行列乗算とSHA-256には多くの共通点がある。

高速な解を求めるには膨大な計算が必要

アルゴリズムの結果は主観的な判断ではない

答えの偽造や予測が不可能(次のブロックでどの関数が使われるかを事前に予測するのは不可能だ)

したがって、これらの演算は依然として「実行するには十分高価だが、答えは客観的であり、他者が検証するには十分に安価でなければならない」。だからこそPearlはゼロ知識(ZK)証明を採用し、検証コストを低減させている。

AI関連の計算力を獲得するために、PearlはTogether AIのような集計型計算力ネットワークや推論サービスプロバイダーと提携している。これにより、企業はマイナーが生み出した計算力を使用でき、マイナーはPRLトークンを報酬として受け取る。ただし、Together AI自身もネットワーク向けのマイニングインフラを運用しており、得られたPRL報酬を使用して顧客に割引を提供している。

最終的にPearlの目標は、AIが日常的に使用するより有用な行列乗算に置き換えることで、BTCマイナーがBTC採掘のために実行していた計算を廃止し、コアとなるブロックチェーンの経済モデルを保持しつつ、AIを優先することだ。

ただし、PoUWにおける「有用」の部分については少し補足する必要がある。Pearlに対する批判の一つは、プロトコルがこの行列乗算が本当に有料クライアントや有益な作業から来ていることを証明していないという点だ。なぜなら、マイナーは合成行列を入力しても同様にPRL報酬を受け取れるからだ。

実際、6月に出されたある論文によると、当時主流だったマイニングソフトが出力したのは「検証可能な行列乗算ではあるが、外部の推論アウトプットを伴わないもの」であった。Brian Breslow氏も自身のPRL投資論考でこの点を指摘している。

ここが重要ポイントである。「有用性」に対して主観的な判断を下すことは避けたい。Bittensorは以前、類似のシステムを導入したことがある。

希少なネイティブトークン

マイナーがAI関連リソースを提供

バリデーターが出力品質を判定

報酬はネットワークが価値あると認めた場所に流れる

しかしこの設計は主観的な判断とより多くの裁量権をもたらす。以前、バリデーターが「有用性に対して投票するために協力関係を結ぶ動機を持つ」という理由で、共謀の事例が存在した。

対照的に、PearlのAI推論では主観的な判断は存在しない。

これが導入面での最大のポイントである。すべてのバリュープレジションは、「2つの行列を送信してAI推論を行う」という行為が非常に簡単であり、追加オーバーヘッドがほぼないという前提に基づいている(受け取るPRLの価値は、統合に伴う摩擦、リスク、スループット損失、オーバーヘッドを上回る必要があるため)。

マイナーは依然としてPRLを稼ぐためにすべてのGPUコストを負担する必要がある。困難度(ディフィキューリー)が上昇するにつれて、最強のマイニング能力を誇る最先端GPUのみを装備するマイナーだけが黒字を維持できる。

十分に多くの「有用マイナー」がネットワークに参加すれば、他の参加者は採算が合わなくなり、マイニングを続ける動機を失うことになる。

主観性を引き起こす要因を一切排除することは、Bittensorなどの他のネットワークで発生したマイナー間の共謀問題を回避するのに役立つ。

ただし前提条件がある。現在、ネットワークが簡略化された数値形式(INT8)を使用しているため、追加オーバーヘッドは約10〜15%程度になる。このオーバーヘッドが十分に低降至してこそ、有用マイナーが最も効率的なブロック生産者となり得る。この問題への取り組みは進行中で、Pearl-GEMMはテストネットで稼働しており、標準フォーマットで処理した場合のパフォーマンスロスはわずか0〜3%にとどまる。

PRL:トークンエコノミーモデルと将来の価値蓄積

PRLトークンのハードキャップは21億枚。BTCのハーフニング(半減期)メカニズムとは異なり、PRLの解放は線形的に減衰していく。第4年までに総供給量の約50%が解放されると見込まれている。

本稿執筆時点でのPRL時価総額は4億7500万ドルで、3億3900万枚が採掘済み(流通供給量の16.2%)。今後12ヶ月間でさらに約3億500万枚が発行され、流通量はほぼ倍増すると予想される。

現在PRLは2つの取引所(BigONEとSafeTrade)で上場されており、日次取引量は約600万ドル。価格帯±2%以内には約2万2000ドルの買い板depth(注文深さ)が存在する。

それでもなお、PRLの再評価(リプライシング)は実際のユースケースの追従よりも先行しているように見える。9月以降、PRLは3倍以上に値上がりした。No Limit HoldingsのBrian Breslow氏が投資論考を発表して以降、最大の注目を集めている。

加えて、PRLは現在希薄化状態にある。Pearlにはハーフニング機構が存在せず、毎日約101万枚のPRLがマイナーに配布される。本稿執筆時点での価値は約140万ドル。より重要なのは、PRLの供給計画が意図通りに進んでいない点だ。最小のマイニング困難度の初期6日間で約1億2200万枚(現在の流通量の36%)が放出され、ローンチ後30時間以内に2万ブロックが採掘された。その後、ブロック時間は194秒という目標付近で安定した。早期参画による先陣優勢は不要な希薄化を招き、初週にマイニングに参加したマイナーに利益をもたらすと同時に、供給集中を深刻化させた。

トークン自体に付随する収益はない。マイナーはPRLを採掘し、AI推論サービスを提供してステーブルコインを稼ぎ出すが、PRLにはバーン(破棄)メカニズムが存在せず、供給量が削減されることもない。

ただしチームは現在、パフォーマンスオーバーヘッド、シンセティックマイニング(偽装採掘)、トークンの価値蓄積といった課題の解決に取り組んでいる。

Pearl-GEMMアップグレード:現在稼働中のPearlバージョンは簡略化された数値形式(INT8)のみを処理可能だが、ほとんどの互換AIモデルはこの形式を採用しておらず、モデルの実行速度が10〜15%低下してしまう。このようなオーバーヘッドでは、AI企業がマイナーから計算力を購入する合理的な理由がほとんどない。ただし、テストネット上で一つの解決策が確立されつつある。Pearl-GEMMは標準フォーマットの処理においてパフォーマンスロスが0〜3%に抑えられる。このアップグレードは極めて重要だ。AI事業者が10〜15%の出力減少を受け入れることはないため。

真のAIワークロードをシンセティックマイニングから切り替える必要がある:現在、全てのマイニングが有意義なAI推論を行っているわけではない。6月のある調査では、推論対応ハードウェア上で動作しながらAI関連コードを一切実行していない約8000台のマシンが確認された。Pearlが構想する分散型計算力市場は、AI企業とのパートナーシップを通じてこの課題を解決できる。ユーザーはPRLで支払い、報酬を得ながらネットワーク上で推論を実行できる。これにはGPUキャパシティの予約、モデルのファインチューニング、あるいは従来のクラウドソリューションに依存せずに計算力契約を支払うことが含まれる。

AIの利用による買圧と潜在的なバーンメカニズム:現状、AI推論の利用は売圧を生み出している。米国のクラウド事業者Together AIは2026年5月に新モデルをリリースし、アクセス利用に対し25%の割引を提供したが、その割引分は計算力需要を満たすためのPRLマイニングによって相殺されている。チームは現在、AIサービスの価格設定をPRL基準へ移行するか、購入たびに一部のPRLをバーンすることで、USDベースの定价から脱却し、本資産に対する需要創出を図ろうとしている。

結び

Pearlは計算力に有用性を与えようとしており、AIの成長と最終的な普及を見据えると、そのターゲットマーケットは非常に魅力的である。

新たなネットワークの構築には必ず課題が伴う。Pearlにとっての高いオーバーヘッド、シンセティックマイニング、そしてトークン価値蓄積メカニズムといった課題に対し、チームは一つずつ対処を進めている。

最も重要なのは、Pearlが現在モデルサービスをUSDで価格決定しており、トークンへの価値還元がほぼないということだ。PRLの利用促進こそが、トークン価値の上昇を牽引し、需給沈殿(ホールド)を改善する根本策となる。現在鋳造されたPRLの大半はインセンティブとして使用されており、最終的にはマイナーによって売却されうる。

加えて、PRLはチームが構想する分散型マーケットプレイスのユーティリティトークンになると見込まれており、トラフィックと取引量の予測を困難にしている。現時点では、BTC価格との直接比較(例えばPearlがBTCの時価総額の1%に到達するなど)は事実ではなく、むしろ推測の域を出ないと考えている。

ただし、AI推論販売をすでに行っているBTCマイナーにとって、これは一定のマイニングハッシュレートを奪取し得る有力な主張であり、特にAI推論市場の将来的な拡大を考慮すれば意義深いものであると私たちは信じている。