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AIが暗号資産を破壊するのか?ヴィタリック:パニックになる必要はない。資産の90%が私の賭けだ

AIが暗号資産を破壊するのか?ヴィタリック:パニックになる必要はない。資産の90%が私の賭けだ

2026.09.08
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ヴィタリック・ブテリン氏は、真のリスクはAIによる暗号資産の破解ではなく、暗号資産への移行に伴う技術的過渡期にあると考えている。

執筆:オルワペルミ・アデジュモ

翻訳:Chopper、Foresight News

イーサリアムの共同創設者であるVitalik Buterin氏は、人工知能(AI)が2年以内にビットコイン価格を50%以上暴落させるという予測について、公開反論した。

この議論の発端は、シリコンバレーの投資家でAIリスク評論家のLiron Shapiro氏の指摘にある。彼は、今後2年でビットコインが50%以上の下落に見舞われる確率は50%だと考え、その理由としてAIが投資家のビットコインネットワークのセキュリティと堅牢性に対する信頼基盤を損なうことを挙げた。

しかしVitalik氏はこれに反対の立場を取り、Xプラットフォームでの投稿で次のように述べている。「私の核心的な論理は、長期的にはネットワークセキュリティに対して楽観的だということだが、真の難題はどのように移行を実現するかである。」

Vitalik氏は、ネットワーク全体の社会的合意なしに修復可能なセキュリティ障害であれば、ビットコインエコシステムは完全に処理できると提唱した。これには、クライアント、マイニングプール、その他のネットワークインフラへの攻撃が含まれる。彼は、AIがビットコインのハッシュ関数とPoW(プルーフ・オブ・ワーク)メカニズムを底から破ることはほぼ不可能だと考えている。

彼はもともとShapiro氏に対してこの見解を賭けてみたいと考えていたが、現在の暗号資産ポートフォリオの実に約90%を既に投じていると明かした。同時に、この論理はイーサリアムにも同様に当てはまると考えている。

この相違は、進化し続けるAIシステムが暗号通貨市場にどのような変化をもたらすかという点において、市場が大きく分裂していることを示している。

Shapiro氏の主張は、AIがビットコインの基盤層の暗号化アルゴリズムを解読することを要求するものではない。開発者が最終的に脆弱性を修正したとしても、一度でも大規模な攻撃により、投資家がそもそも悪用不可能だと考えていたセキュリティの短所が露呈すれば、市場の自信を揺さぶるのに十分だ。

AI攻撃はすでに暗号通貨の防御体系を試練に晒し始めている

暗号通貨業界全体の実例は、Shapiro氏が警告していた脅威が実際に訪れていることを証明しており、ハッカーがビットコインの基盤層の暗号技術を突破する必要すらなくしてリスクを生み出せるようになっている。

今年8月、Boltz社は数か月にわたる自動化されたAIスキャン攻撃を受けた後、事業を無期限に停止せざるを得なくなった。範囲限定のセキュリティテスト攻撃が相次ぎ発生した結果、小規模な開発チームの脆弱性修正速度が攻撃の更新リズムに追いつけなくなっていた。

Boltz社は自社のノンカストディアルアーキテクチャがユーザー資金の安全を保証しているとしつつも、企業側が攻撃による被害を被ったため、最終的には事業を安定的かつ持続的に運営することが不可能であると判断した。

この事象は、AIがPoWメカニズムや基盤層の暗号体系を破壊することなくとも、ビットコイン周辺のインフラに対して圧力をかけ得ることを実証している。攻撃者は自動化作業を用いて大量の脆弱性を発見し、その速度は防護側の調査、修正、パッチ適用の効率を大幅に上回る。

セキュリティ業界の経営陣は、攻撃的なAI能力が継続的に強化されるにつれ、こうした脅威が広範に拡散すると予測している。

ブロックチェーンセキュリティ企業のCyvers CEOであるDeddy David氏は以前、CryptoSlateに対し、AI誘発型のスマートコントラクト攻撃がもたらす最終的な経済損失は数億ドルから数十億ドルに達する可能性があると語った。

David氏は「AIがインターネットの核心インフラの脆弱性を大規模に掘り起こすことができれば、暗号通貨市場が最初に衝撃を受けるだろう」と述べている。

ウォレット、クロスチェーンブリッジ、取引所、スマートコントラクト、およびブロックチェーンネットワークの稼働を支えるソフトウェアすべてがリスクにさらされている。ビットコイン自体のコンセンサスメカニズムと比較すると、これらのシステムはハッカーにとって切り込みやすい突破口を多数提供している。

ここがVitalik氏とShapiro氏の意見対立の鍵となるポイントである。AIはSHA-256ハッシュアルゴリズムを解読する必要すらなく、ビットコインのエコシステム全体に深刻な損害を与え得るのである。

未解決の核心的問題は、これらの攻撃がVitalik氏の予想通り、アップグレードと改善、そしてより強力な防御手段によって制御可能となるのか、それとも最終的に投資家がビットコインに値付けする際に依拠するセキュリティ仮定を根本から揺るがすことになるのかである。

暗号通貨業界とテック大手がAI防御力構築で競争を加速

テクノロジー業界全体で軍拡競争が勃発しており、防御型AIの更新速度が攻撃型AIに少なくとも追いつかないよう確保しようとしている。

Anthropicは自社モデルの外部公開を制限した。なぜなら、このモデルが自律的にソフトウェアの脆弱性を発見し、それを攻撃兵器へと転換しうるからである。企業側は代わりにGlasswingプログラムを通じて、この技術力をセキュリティ防衛側に提供することに乗り出し、Amazon Web Services(AWS)、Google、Microsoft、JPMorgan Chaseなどのテック・ファイナンス企業が同プロジェクトに参加している。

同プログラムはMythos Previewに基づき、悪意ある攻撃者が類似のAIツールを利用して攻撃を仕掛ける前に、重要システムの脆弱性を事前に特定して修復することを目的としている。Anthropicはこの計画を支援するため、最大1億ドル相当のコンピューティングリソースを提供すると約束している。

防御体制の構築に関わる参加者は、すでに単一の企業にとどまらない。Google、Microsoft、Anthropic、OpenAIなど100を超える機関が連携して公開書簡に署名し、各国政府や企業に対して警告を発している。それは、わずか数か月の間にAIを活用したネットワーク攻撃がより一般的かつ手口が複雑になるということである。

Capital One、マスターカード、Visa、Adobe、Oracle、IBMといった金融・決済メガ企業やテック系企業もまた、共同声明に加わっている。彼らは、AI能力の向上に伴い既存のサイバーセキュリティ防護体制では不十分となり、もともと資源に乏しい重要インフラがいっそう大きな脅威に晒されると考えている。彼らは政府とテック企業に対し、病院や水道施設などの機関に対して先進的な防御用AIツールとセキュリティ試験サービスを提供するよう要請している。

暗号通貨業界もまたこの競争に巻き込まれており、さらに追加の課題に直面している。すなわち、多くのシステムが即時送金可能な金融資産を預かり、インフラ全体が開示的で透明性が高く、年間を通じて無休止に稼働しているという点である。

したがって、Vitalik氏とShapiro氏のこの論争を単に「AIがビットコインを崩壊させられるか否か」という観点だけで評価するのは適切ではない。より喫緊の課題は、防御ツールの整備、監査基準の策定、ネットワークインフラのボトルネック解消が完了する前に、攻撃側が決定的な優位性を獲得してしまうかどうかという点にある。